HOME >> 海外サプリメント個人輸入の基礎知識｜<<●>>
サプリメントの個人輸入と薬事法
サプリメントを輸入するにあたっては、まず日本における輸入サプリメントの扱いについて知っておく必要があります。なぜかと言うと、日本ではサプリメントに関する法律上の扱いが明確でないために、輸入サプリメントは薬事法によって規制を受けることになるからです。基本的にサプリメントは薬物ではなく栄養補助を目的とした食品なのですが、日本で医薬品成分とされている特定の成分を含む商品は全て医薬品として扱われてしまいます。その中で、日本国内で医薬品としての販売許可が取れていない商品は全て無承認医薬品という扱いになります。したがって輸入サプリメントの多くは単なる栄養補助食品であるにも関わらず、日本の法律上は無承認医薬品に該当するため、その売買には様々な制限がかけられてしまうのです。
サプリメントの個人輸入と薬事法
サプリメントを輸入するにあたっては、まず日本における輸入サプリメントの扱いについて知っておく必要があります。なぜかと言うと、日本ではサプリメントに関する法律上の扱いが明確でないために、輸入サプリメントは薬事法によって規制を受けることになるからです。基本的にサプリメントは薬物ではなく栄養補助を目的とした食品なのですが、日本で医薬品成分とされている特定の成分を含む商品は全て医薬品として扱われてしまいます。その中で、日本国内で医薬品としての販売許可が取れていない商品は全て無承認医薬品という扱いになります。したがって輸入サプリメントの多くは単なる栄養補助食品であるにも関わらず、日本の法律上は無承認医薬品に該当するため、その売買には様々な制限がかけられてしまうのです。
このように書くと難しそうに思われるかもしれませんが、個人使用の目的で輸入するのであれば、薬事法による制限自体はそれほど厳しいものではありません。いくつかの約束事さえ守れば全く問題なく輸入できます。その約束事とは...
| １）輸入したサプリメントを日本国内で転売または譲渡しないこと ２）商品代金の60％が1万円を超える場合は関税と消費税を支払うこと ３）一度に購入する数量は２ヶ月分を限度とすること |
基本的にはこれだけです。結局、薬事法による規制とはサプリメントの販売業者を対象とした規制なんですね。ちなみにサプリメントの販売業者に対しては、個人輸入しなくては購入できない無承認医薬品扱いのサプリメントを不特定多数の人を対象に紹介・宣伝することができない、という規制も設けられています。ですからインターネット等で輸入サプリメントを紹介・宣伝している日本国内の業者は薬事法に違反している可能性が高いわけです。もちろん個人輸入の代行も該当しますし、最近はやりのオークションを利用した販売も規制の対象となります。ですから輸入サプリメントを購入する場合には、販売拠点を海外に置いて営業しており、なおかつ海外から商品を直送してくれる業者を選ぶ必要があります。というのも、もし違法な業者を違法と知りつつ利用した場合には、何らかのトラブルが発生しても保護されない恐れがあるからです。
近頃では薬事法の規定を逆手に取って、あえて商品情報を公開しないサプリメント販売業者も増えています。しかし、商品情報を公開していないから合法だという理屈には無理があります。また、商品情報を公開しない業者は当然ながら運営者情報も公開しない場合が多いので、特定商取引法の規定にも抵触している可能性があります。すべての業者が悪質だとは思いませんが、仮におかしな商品を掴まされても文句が言えなくなる危険性もありますから、サプリメントを購入する場合は販売業者の選定も重要になります。以上のような理由で、個人的には iHerb.com のように 日本の顧客を多く持つ良心的なサプリメントショップを利用することをおすすめしています。もちろん注文は英語になりますが、翻訳サイトを上手に利用すれば、言葉の問題などほとんど気にすることなくサプリメントを購入することが可能です。
あとは、前述した薬事法による個人輸入の規制について少し補足したいと思います。まず、輸入サプリメントの転売や譲渡を禁止する規定ですが、これは販売許可が下りていないサプリメントの輸入による商行為を規制する意味合いが強いと思われます。ですから、家族や友人が使うサプリメントを本人の代わりに購入しても、別にどうということはないでしょう。これは数量についても同様だと考えられます。同じサプリメントを大量に購入した場合、転売を疑われる可能性は否定できません。しかし、大量にサプリメントを摂取したい人もいるでしょうし、家族の分を同時に購入すると必然的に数量も多くなります。ですから、よほど不自然な買い方をしない限りある程度のまとめ買いも大丈夫でしょう。あくまでも個人の判断ですが、私の場合は３ヶ月分のサプリメントを２人分、つまり合計半年分のサプリメントを何度も輸入していますが、特に何か言われた経験はありません。
サプリメントの個人輸入と関税
個人使用目的でサプリメントを輸入する場合には薬事法についてはそれほど神経質になる必要はないと思いますが、関税と消費税に関しては商品代金の60％が1万円を超える場合には税関でキッチリ課税されます。以下、私が購入したときの具体例を紹介します。
| iHerb でサプリメントを購入する場合... ・総支払額 (A) から送料 (B) を差し引いた残りの金額 (C) の60％で課税価格 (D) が決定 ・課税価格 D > 10,000円 の場合に、D に対して関税および消費税が課税される Total : $266.79 $1 = \105 の場合 A - B = C より 266.79 - 20.00 = 246.79 (C) $1 = \105 より C x 105 = 246.79 x 105 = 25,912.95 よって C = 約 25,912円 C x 60% = D より 25,913 x 60% = 15,547.2 よって D = 約 15,547円 (課税価格) また D = 15,547 > 10,000 したがって、この場合は 15,547円 に対して関税および消費税が課税される |
では、実際に関税額と消費税額を算出してみましょう。サプリメントの関税率は商品よって異なります。通常は12％〜15％程度らしいのですが、私が購入した商品に関しては全て12％で計算されていたようです。消費税率は4％、地方消費税率は消費税額の25％です。
| 関税額：課税価格 (千円未満切り捨て) x 税率 = 関税額 (百円未満切り捨て) 課税価格 15,547円 (千円未満切り捨て) 税率 12％ より 15,000 x 12% = 1,800 (百円未満切り捨て) したがって、関税額は 1,800円 消費税額：(課税価格 + 関税額) (千円未満切り捨て) x 4% = 消費税額 (百円未満切り捨て) 課税価格 15,547円 関税額 1,800円 より 15,547 + 1800 = 17,348 (千円未満切り捨て) 17,000 x 4% = 680 (百円未満切り捨て) したがって、消費税額は 600円 地方消費税額：消費税額 x 25％ = 地方消費税額 (百円未満切り捨て) 消費税額 600円 より 600 x 25% = 150 (百円未満切り捨て) したがって、地方消費税額は 100円 |
私が注文したときは DHL で発送されたのですが、"関税・消費税立て替え手数料" なる費用も請求されてしまいました。実際に支払った商品代金以外の費用は以下のとおりです。このときの iHerb への支払合計は約28,000円でしたから、関税・消費税・立て替え手数料で、さらに11％程度上乗せされてしまった計算になります。もったいないですね。
|
計算式が複雑でわかりにくかったと思いますが、とにかく商品代金の60％が1万円を超えなければ課税されません。逆に、課税されると実際のサプリメントの代金以外の無駄な費用が増えてしまいますから、あまり大量に買いすぎないように気をつけてくださいね。為替レートにもよりますが、＄140〜＄150の範囲でおさまるように注文するのが最も堅実だと思います。
〜＊ M E N U ＊〜
| HOME ┣・海外サプリ個人輸入の基礎知識 ┣・お勧め通販ショップは iHerb.com ┣・サプリの注文方法 １. 商品の選択 ┃ ２. 情報の入力 ┃ ３. 支払い方法 ┃ ４. 内容の確認 ┗・それでも個人輸入には抵抗が... という方へ |
HOME ┗・コラム １. 水分補給の基礎知識 ２. ナチュラルにご注意 ３. アレルギーとサプリ 楽天市場┣・サプリメント >> ビタミン・ミネラル ┗・サプリメントに関する書籍 |
|
★ 当サイトへのリンクは、こちらのバナーをダウンロードしてご利用ください ★ Copyright (c) 2005. 輸入サプリメント購入ガイド All rights reserved. |
|
